難聴・聴覚異常感の予後因子に関する臨床的検討

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研究担当者

大石 直樹・小川 郁・神崎 晶・藤岡 正人・他

研究内容

難聴、および聴覚異常感(耳鳴、聴覚過敏、耳閉塞感など)の罹患頻度は高く、特にこれからの超高齢者社会を迎えるにあたって、さらに患者数が増加することが見込まれている。難聴、聴覚異常感は患者のQOLを阻害する大きな因子の一つであり、QOL向上のためには的確な対応を取ることが求められている。
 難聴、聴覚異常感の診断では、様々な聴覚平衡機能検査や画像検査が臨床では用いられており、検査結果を参考に適切と思われる治療法が選択されているが、その予後に関して未だ判明していない部分が多い。また、聴覚検査の進歩や画像診断技術の向上に伴い、難聴、聴覚異常感の臨床へも複数の新しい検査法が導入されてきているが、実際に患者の臨床症状の把握や治療法の選択にどれくらい有益であるのか、世界的にみても結論が出ていない検査所見が数多く存在する。
 そのため我々は、 過去40年間に難聴、聴覚異常感を主訴に当科へ来院した全患者を対象に、難聴、聴覚異常感患者における各種検査結果と予後との関連を解析する臨床研究を計画した。

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